2018年度の婚活に影響を与えそうなトレンド
よすが結婚相談所、所長の立川です。
もうすぐ2月も終わり、まだ寒い中にもどことなく春の息吹を感じる季節になってまいりました。
そろそろ花粉症が気になってきた方も多いのではないでしょうか。
今回はいつもと少し趣向を変えて、2018年度の婚活に影響を与えそうなトレンドを少し大きな視点から考えてみたいと思います。
キーワードは「働き方改革」「結婚観の揺り戻し」「お金の価値の質的変化」の3つです。
1.近年の結婚の概況
厚生労働省発表の政府統計によれば、新たに結婚したカップル組数の推移は
2015年：635,156組
2016年：620,531組
2017年：607,000組(推定値)
と下落傾向が続いており、2018年もこの傾向は続くものと予想されます。
なお2016年に新たに結婚したカップルのうちおよそ11%は「結婚を目的とした紹介サービス」での出会いをきっかけに結婚しており、この割合はここ数年、単調増加傾向にあります。
2.働き方改革による、男性の結婚意欲の上昇
婚活の現場での肌感覚として、昨年度から継続している働き方改革の波が本格化しており、その是非はともかく残業時間そのものは減る傾向にあります。
残業時間が減って時間に余裕のできた独身男性は自然と結婚を意識し始めるようで、特にこれまで激務のイメージが強かった「コンサルティング」「商社」「マスコミ」などといった業界にお勤めの男性の結婚意欲が高まっているのを感じます。
3.20代女性の結婚意欲の上昇
種々の統計・調査から20代女性の結婚意欲の上昇が観察・指摘されており、その主因として20代女性の専業主婦志向への回帰や、彼女らの母親世代(男女雇用機会均等法の初期世代)が家庭と仕事の両立で苦労した経験を持つことなどが挙げられています。
またこの世代は学生時代から出会い系サービスに慣れ親しんでおり婚活サービスの利用にも心理的抵抗感が薄く、結婚相談業界においてもここ数年で20代女性のお客様が爆発的に増加しています。結婚式で堂々と「結婚相談所・マッチングアプリで出会いました」と公言されるカップル(公言を決めるのは女性側)がいることもこの世代の特徴です。
4.収入格差の拡大
日銀が市場に供給しているお金の量を示す「マネタリーベース」は、大規模な金融緩和を続けていることで2017年の年末時点の残高が４７９兆円余りとなり、過去最高を更新しています。また2017年12月の有効求人倍率は1.59倍となり、こちらも1974年1月（1.64倍）以来43年11カ月ぶりの高水準です。
他方でリフレ派の主張に反し異次元緩和のもとにおいても正社員の平均給与は1997年の467万円をピークに下落傾向が続いています。リーマンショックが起きた2009年の406万円を底に回復傾向も見られましたが、その後も上昇圧は弱く、2017年においても418万円とピーク時には到底及びません（更に平均年収を円ではなくドルで見るとここ数年は大まかに円安傾向ですので下落がより際立ちます）。また年収別の分布においても最頻値(最も多い階級)は男性で300~400万円(18.3%)、女性で100~200万円(26.2%)となっています。この平均値と最頻値の乖離から言えることは、男女共に高収入な方とそうでない方との間に差があるということです。
それらを背景に特に「高収入な男性」が結婚において圧倒的優位に立つ状況が2000年以降続いています。結婚の歴史においては実は男女どちらが強いかは経済状況によるところが大きく、基本的に不景気ではお金の価値が上がるため男性が強くなり、好景気では相対的にお金の価値が下がるため女性が強くなる傾向があります。ただし現代においては例外的に「好景気なのに男性が強い」という状況になっており、これは戦後長らく続いた「好景気ならば皆平等に賃金が上がる」というメカニズムの崩壊が主因と見てよいでしょう。
いかがでしたでしょうか。
これらのトレンドはあくまでマクロ視点によるものですので、婚活をする個人への直接的な影響については個別事例で考える必要がありますが、たまにはこういうことを考えてみるのも面白いと思いませんか。
